2026年6月17日
６月17日（水）、教育学部生を約150人を対象として、「初等家庭科内容学」において消費者教育講座を実施しました。最初に昨年度、家政教育講座の学生有志が消費生活センターと連携して消費者教育の学びを深めながら、作成した啓発パンフレットを配布しました。
続く講座では、滋賀県消費生活センター講師の方々に、大学生が巻き込まれやすい消費者トラブルや、その対処方法について具体的にお話しいただきました。
SNS広告、ネット通販、エステ契約、副業・情報商材、闇バイト、訪問販売、ロードサービスなど、大学生にも身近な消費者トラブルの事例が紹介されました。特に、SNSやインターネット上の広告や検索結果を安易に信用せず、契約内容や解約条件を十分に確認することの重要性について学びました。
受講した学生からは、「消費者トラブルは自分たちにも身近な問題だと実感した」「通信販売ではクーリング・オフが適用されないことを初めて知った」といった感想が寄せられました。また、ロードサービスや訪問販売など、緊急時や一人暮らしの学生にも関わるトラブルへの関心も高く、「困ったときは一人で抱え込まず相談したい」「証拠を残すことを意識したい」といった声も聞かれました。
講座を通して、学生たちは消費者トラブルを身近な問題として捉え、冷静な判断と早めの相談の大切さについて理解を深めるとともに、教員として児童・生徒に注意を促すためにも、関心を向けていきたいとの声が聞かれました。
クイズを交え盛り上がりました
学生オリジナルパンフレット
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